法人のタブレット導入のメリット・デメリットと事例｜PCスマイル

スマートフォンより画面が大きく、ノートパソコンより軽くて持ち運びやすいタブレットは、今や多くの企業で業務用端末として活用されています。店舗での接客や在庫確認、医療・介護の記録、製造現場でのマニュアル閲覧、営業先でのプレゼンなど、使い方はさまざまです。
一方で、「パソコンの代わりになるのか」「紛失や情報漏洩が心配」といった不安から、導入に踏み切れない企業も少なくありません。

この記事では、法人がタブレットを導入するメリット・デメリットと業種別の活用例、OSの選び方、会計処理（減価償却）まで、導入前に知っておきたいポイントを分かりやすく解説します。

法人がタブレットを導入する4つのメリット

1. 携帯性が高く、場所を選ばず使える

タブレットはデスクトップパソコンやノートパソコンに比べて軽量・コンパクトで、立ったままでも片手で持って操作できます。そのため、会議室や店舗の売り場、工場の現場、営業先、出張先など、場所を選ばずに業務を行えるのが最大の魅力です。モバイル通信（LTE/5G）対応モデルなら、Wi-Fiのない場所でもすぐにインターネットにつながります。

2. 置き場所に困らない

タブレットはパソコンと比べてサイズ・重量とも小さく、保管や設置のためのスペースをあまり必要としません。デスクを固定しないフリーアドレスのオフィスや、カウンター・受付など限られたスペースでも使いやすく、充電用のカートやキャビネットにまとめて保管することもできます。

3. コスト削減につながる

用途によっては、パソコンより安価な端末で業務をまかなえるため、初期投資を抑えられる場合があります。さらに、会議資料やマニュアル、チェックシートなどを電子化すれば、ペーパーレス化によって印刷代や紙の保管にかかるコストも削減できます。
ただし、端末管理のためのMDM（モバイルデバイス管理）や業務アプリの費用がかかる場合もあるため、端末代だけでなく運用コストも含めて比較しましょう。

4. 業務効率化

タブレットはスリープからすぐに復帰でき、必要な情報やアプリにすぐアクセスできるため、ちょっとした確認や入力の時間を短縮できます。タッチ操作は直感的で、パソコンに不慣れなスタッフでも使いやすい点もメリットです。
また、内蔵カメラで現場の写真や動画をその場で撮影し、報告書やデータとして共有できるため、「現場で記録して事務所で入力し直す」といった二度手間を減らせます。

タブレット導入のデメリットと対策

1. 紛失・盗難のリスク

携帯性が高いメリットの裏返しとして、タブレットは持ち運ぶ機会が多い分、紛失や盗難のリスクが高くなります。業務用の端末を紛失すると、端末の買い直しの費用だけでなく、顧客情報や機密情報が外部に漏れるおそれもあります。

■ 主な対策
・画面ロック（パスコード・生体認証）を必ず設定する
・ストレージを暗号化する（WindowsタブレットならBitLocker）
・MDMを導入し、紛失時に遠隔で位置確認・ロック・データ消去できるようにする
・データは端末に保存せず、クラウドに保存する運用にする

2. セキュリティ対策・端末管理が必要

紛失によるデータ漏洩だけでなく、公衆Wi-Fiなど無線通信の利用による不正アクセスや、ウイルス感染のリスクも考慮する必要があります。また、従業員が業務と関係のないアプリを自由にインストールできる状態だと、情報漏洩や不正なアプリの侵入につながるおそれがあります。

台数が増えるほど、1台ずつの手作業での管理は難しくなるため、MDMでアプリのインストール制限やOSの更新、設定の一括配布を行うのが一般的です。基本的なウイルス対策はパソコンのウイルス対策とは？もご覧ください。

3. 文字入力・資料作成には不向き

画面キーボードでの長文入力や、Excel・PowerPointでの本格的な資料作成は、パソコンに比べて効率が落ちます。また、iPadやAndroidでは、社内で使っているWindows専用の業務ソフトが動かないこともあります。
パソコン作業も多い部署では、タブレットとパソコンを併用するか、キーボードを外してタブレットとしても使える2in1パソコンを選ぶと、1台で両方の使い方ができます。

業種別のタブレット活用例

ここでは、タブレットがよく活用されている業種と、代表的な使い方を紹介します。

1. 小売業での活用例

小売業では、売り場で在庫状況や価格をリアルタイムに確認する、商品の補充や発注を行うといった用途でタブレットが活用されています。バックヤードに戻らずに在庫を確認できるため、欠品を減らし、効率的な店舗運営につながります。
また、接客時にタブレットで商品の詳細情報や色違い・在庫を見せることで、お客様への説明がしやすくなり、顧客満足度の向上も期待できます。タブレットをPOSレジとして使う店舗も増えています。

2. 医療・介護業界での活用例

病院やクリニックでは、医師や看護師がタブレットで電子カルテや検査結果を確認したり、ベッドサイドで記録を入力したりする使い方が広がっています。患者さんへの説明に画像や資料を見せることもでき、説明の分かりやすさの向上にもつながります。
介護施設でも、介護記録の入力や申し送りをタブレットで行うことで、手書きの記録や転記の手間を減らせます。紙の書類が減ることで、書類管理の手間とコストの削減にもつながります。
医療機関のIT機器導入については、医療機関向けのパソコン導入サービスもご覧ください。

3. 製造業での活用例

工場などの製造現場では、作業員がタブレットで作業指示書や図面、マニュアル動画をその場で確認する使い方が代表的です。紙のマニュアルを探す手間が減り、手順の間違いの防止にもつながります。
また、点検結果や不具合の写真をタブレットで記録・共有することで、データを蓄積して設備のメンテナンス計画に役立てることもできます。粉じんや水ぬれがある現場では、防じん・防水に対応した堅牢モデルや、保護ケースの利用がおすすめです。

4. 営業・建設・教育などでの活用例

営業職では、商談先でカタログや提案資料、動画を見せるプレゼン用端末として活用されています。建設業では、現場で図面を確認したり、工事写真を撮影・整理したりするのに便利です。社内研修やセミナーで、資料の配布やアンケートに使う例もあります。

業務用タブレットの選び方（OS別の比較）

業務用タブレットを選ぶときは、まず使いたい業務アプリや社内システムが動くOSかどうかを確認しましょう。

このほか、画面サイズ（持ち運び重視なら8〜10インチ、図面や資料の閲覧なら11インチ以上）、バッテリー持ち、モバイル通信への対応、防じん・防水性能なども確認しましょう。台数が多い場合は、中古のタブレットや2in1パソコンを選ぶと導入コストを大きく抑えられます。

▶ 中古タブレットの一覧はこちら
▶ 中古2in1パソコンの一覧はこちら

タブレットの会計処理（減価償却）

業務用タブレットの会計処理は、パソコンと同じく1台あたりの取得価額によって変わります。

※特例の適用期限や要件は税制改正で変わることがあります。実際の処理は顧問税理士・会計士にご確認ください。

中古のタブレットは価格が10万円未満に収まることが多く、購入した年度に全額を経費にできるケースがほとんどです。勘定科目や耐用年数の詳しい考え方はパソコンの勘定科目と耐用年数で解説しています。

よくある質問

Q. タブレットはパソコンの代わりになりますか？
A. 閲覧や簡単な入力、写真の記録が中心の業務なら十分に代わりになります。長文の入力や資料作成、Windows専用ソフトを使う業務が多い場合は、パソコンとの併用か、2in1パソコンがおすすめです。

Q. Windows 11のタブレットモードはどうなりましたか？
A. Windows 11では、Windows 10のような手動で切り替える「タブレットモード」は廃止されました。代わりに、2in1パソコンでキーボードを外したり画面を折り返したりすると、自動的にタッチ操作しやすい表示に切り替わります。

Q. 業務用に中古のタブレットを使っても大丈夫ですか？
A. OSのサポート期間内の機種を選び、信頼できる販売店で購入すれば問題なく使えます。台数が多い場合ほど、中古を選ぶことで導入コストを大きく抑えられます。

Q. 導入前に実機を試すことはできますか？
A. PCスマイルでは、5台以上のお見積りのお客様を対象に1か月の無料レンタルをご用意しています。現場で使い勝手を確かめてから導入いただけます。

まとめ

タブレットは、持ち運びやすさ・すぐ使える手軽さ・ペーパーレス化によって、小売・医療・製造など幅広い業種で業務効率化に役立ちます。一方で、紛失・盗難やセキュリティへの対策、パソコン作業との使い分けも欠かせません。
導入を検討する際は、「どの業務で、誰が、どのように使うのか」を明確にしたうえで、OSや機種、管理方法を選ぶことが成功のポイントです。

PCスマイルでは、中古タブレットや2in1パソコン、ノートパソコンを法人・個人向けにお求めやすい価格で販売しています。法人のお客様には通常3年間の長期保証を付け、同じ機種の大量導入にも対応しています。お気軽にご相談ください。